メタボ検診が大企業を中心に義務化されますが、罰則(罰金)もあるので注意が必要です。当サイトはこのメタボ検診で罰則に係らない方法についてまとめたサイトです。
メタボ検診が2008年4月から義務化づけられることになりました。メタボ検診の義務化の目的は、生活習慣病や関連疾患を予防し、減らすことで国の健康保険制度の医療費負担を大幅に抑え、本当に必要で予防できない病気に医療費を回したり、高齢者医療を確保することです。
メタボ検診が義務化された背景には、世間のメタボリックシンドロームの認識の甘さがあるようです。
テレビの大食い番組や、肥満体のタレントが食べ歩きをする番組がその風潮を助長しているようです。
実際、今の日本では、「メタボ=肥満」としてとられていることが多く、誤解を持ったまま世間に知れ渡っていることは否めません。
メタボ検診の義務化は、そういった風潮を打破する為に実施されたと言っても過言ではないでしょう。
メタボの正しい知識を広めるには、実際に検診を受けて、自分の体内の状況をきちんと説明を受けて把握する機会を設けなければ、病気の深刻さはいつになっても伝わらないことでしょう。
メタボ検診に、罰則(罰金制度)があるのをご存知でしょうか。
メタボ検診を受けなかったからといって本人や家族に直接の罰金や罰則が付くことはありませんが、メタボリックシンドロームと予備軍に該当する人が生活習慣の改善指導で成果が無いと、国民健康保険などを運営する市区町村や実施する責任と義務を負う組合健保や共済組合、企業の医療保険者を対象に国から財務的なペナルティが課されられることになります。
ペナルティは、メタボ検診の受診率や保健指導の実施率が上がらなく改善の向上がみられない医療保険者に後期高齢者医療制度の支援金が10%の範囲で国から増減させられるようになるので、直接的に影響はなくても、間接的に影響があるといわれています。
また、メタボ検診の罰金制度は、企業の金銭的負担も大きくなるので、肥満の人や検査に引っかかりそうな人は企業が採用しない、とか、昇給や昇進にも影響が出る可能性があるということで、いろいろな問題が考えられるようです。
メタボ検診の診断の基準は、40歳〜74歳の健康保険加入者で、メタボリックシンドロームかどうかの指標になる腹囲測定と体重、血液検査、血圧、血糖値、コレステロール値が重視されるといわれています。
特定保健指導の対象となる判定基準は、お腹周りをメジャーで測って男性は85センチ、女性は90センチ以上で内臓脂肪型肥満とされます。
そのほか、いろいろな判定基準に引っかかり、メタボ検診でメタボリックシンドロームであると判断された場合は、医師や保健師、管理栄養士が保健指導者として本人に合った対策を提供します。食事のメニューや運動の目標、保健指導者の在籍するスポーツジムを紹介するなどして、生活習慣や体質の改善を促すようになっています。
メタボ検診は、メタボリックシンドロームであると判断された場合でも、十分に対策が可能なものです。早いうちに予防と対策ができれば、こんなに嬉しいことはありません。
メタボ検診が義務化になったのを機に、積極的にメタボ検診を受けるようにしましょう。